原価計算とは?目的や計算方法を詳しく解説

原価計算とは?目的や計算方法を詳しく解説

適切な原価計算による原価管理は、企業においてとても重要な業務です。
原価管理には正確な原価計算が必要不可欠です。
この記事では、原価計算の目的や計算の方法もあわせて解説してきます。

原価計算とは

「原価」とは、サービスや商品を販売するまでにかかった費用にあたります。
たとえば、パン屋さんであれば小麦粉や砂糖などの原料、作業員の労務費などが原価に当たります。
原価計算を行うことで、パンを1つ販売するためにかかった原価を計算でき、利益のシミュレーション販売価格の決定をすることが出来ます。

原価計算とは、その原価を算出することです。
どのような業種にも原価が存在し、原価をもとに販売価格が決められます。
原価計算を知ること=経営を知ることと言えるでしょう。

原価計算をしていないと・・・

正確な原価計算を行わなければ、いくらで販売すればどれぐらいの利益が出るのかを予想できません。
原価計算をせずに販売や提供の価格を決定してしまうと、利益がマイナスになり損失を生んでしまうことも。
原価計算を正しく行い、社員一同が原価意識を持つことが会社の利益確保生産効率の向上に繋がります。

3種類の原価

なにかを作る際に生じる原価は、以下の3つに分けて考えられます。
①もの ②人 ③その
この3つが製造原価を計算するにあたって必要なポイントです。
「もの・人・その他」は言い換えると「材料費・労務費・経費」といえます。
原価管理を行うにあたって、原価の構成要素をしっかりと理解しましょう。

1

『もの』材料費

材料費とは、商品を製造する際にかかる材料・原料に関わるコストのことを指します。
例えば家を作る場合、木材・ガラス・鉄板などにあたります。
これらは『もの』の要素です。
1つの製品にかかった材料費が明確な「直接材料費」と、それ以外の明確でない「間接材料費」
材料費はこの2つに分類されます。

  1. 直接材料費

    主要材料費:製品に使用される主な素材の費用
    買入部品費:外部から購入し、製品に取り付ける部品の費用
    (例)車のライト・タイヤ

  2. 間接材料費

    補助材料費:製造時、補助的な部品にかかる費用
    (例)ペンキ・木工用ボンド
    工場消耗品費:製造時、必要な消耗品にかかる費用
    (例)軍手・電球
    消耗工場備品費:製造時、消耗する工具にかかる費用
    (例)ドライバー・椅子・メジャー

2

『人』労務費

『人』の部分になるのが労務費です。
製品製造に携わる作業員の労働にかかるコストのことを指します。
これらも直接労務費間接労務費に分けることができます。

3

『その他』経費

上記で解説した材料費・労務費以外の費用に分けられたものが経費となります。
そのため経理には多種多様なものが入ります。
工場の光熱費や修繕費などもこれに該当します。

直接費:どの製品に使われたか直接把握できる費用
間接費:直接費以外の費用。(複数の製品にまたがって発生した費用など)

目的別の原価計算

原価計算

原価計算は大きく分けて目的別に3種類あります。

  • 標準原価計算

    材料や労働力の標準的な使用量、時間から算出する原価のことを標準原価といいます。
    標準原価計算は目標原価計算とも言い、標準原価を算出する計算のことです。

  • 実際原価計算

    実際にかかった費用から原価を算出することを実際原価計算といいます。
    標準原価計算で算出した数値との差異を分析することで、今後の原価計算の参考にすることができます。

  • 直接原価計算

    直接費のみで行う原価計算を直接原価計算といいます。
    損益分岐点を算出する際にも使われ、間接費をふくまない原価計算です。

原価計算の目的

原価計算にはどのような目的があるのでしょうか。
1962年に大蔵省企業会計審議会公表した会計基準「原価計算基準」では、原価計算の5つの目的について以下のように記載されています。

  • 財務諸表目的:出資者や債権者向けの財務諸表に記載するため
  • 価格計算目的:価格計算に必要な原価資料を提供するため
  • 原価管理目的:原価管理に必要な資料にするため
  • 予算編成目的:予算編成や予算統制に必要な資料にするため
  • 経営計画目的:経営の基本計画を立てる資料にするため

原価計算を行う方法

それでは、実際に原価管理の計算方法を見ていきましょう。
原価計算の方法は、大きく2種類に分けられます。

手動で計算する

原価計算には、3つのステップ「費目別原価計算・部門別原価計算・製品別原価計算」があります。

  • 費目別原価計算

    費用を材料費・労務費・経費に分類後、直接費と間接費に分類しそれぞれ計算します。

  • 部門別原価計算

    どの部門にどのぐらいの費用がかかっているかを把握するため、費用別原価計算で計算した原価を部門ごとに分類します。

  • 部門別原価計算

    本分直接材料費・直接労務費・直接経費・製造部門費を製品別に集計し、製品ごとの損益を明らかにします。

原価管理システムでの計算

原価管理アイピア

原価計算を手動で計算するのはとても大変です。
手作業での計算のあと、社内での共有のため見やすくまとめなおす必要もあるでしょう。
その工程を自動化してくれるのが原価管理システムです。
原価管理システムを活用することで、それらの計算を円滑に正確に行うことができます。
短時間での作業も実現するため人件費の削減にも繋がります。

原価管理なら建築業向け業務管理システム『アイピア』

建築業向け(リフォーム・工務店)管理システム アイピア

アイピアは建築業に特化した一元管理システムであり、顧客情報、見積情報、原価情報、発注情報など工事に関する情報を一括で管理できるため、情報集約の手間が削減されます。
さらに、アイピアはクラウドシステム。外出先からでも作成・変更・確認ができます。

まとめ

様々な原価の種類をはじめ、原価計算の目的や計算方法を紹介してきましたが、いかがでしょうか。
原価計算は原価管理において最も重要な業務です。
目的別に理解することで、より原価管理の意義の理解も深まるでしょう。
原価管理システムを活用することで、より効率的に計算ができ、また商品の販売価格や経営判断も迅速に行えるようになります。
ぜひ今回の記事を参考に、システムの導入も検討してみましょう。


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