粗利とは？粗利の注意点・計算方法について徹底解説

企業の1年間の売上、つまり収益と費用の状態を把握することで、どれだけの利益が得られたかを知る財務諸表として損益計算書（P/L）と呼ばれる決算書類があります。

この損益計算書からは5つの利益がわかるようになっています。
それが売上総利益と営業利益と経常利益と税引前当期利益、当期純利益の5つです。

このうち、売上総利益にあたるものが、ビジネス上粗利と呼ばれるものになります。

売上総利益=粗利は、企業が提供する商品・サービスにより得ている利益のことを指しており、粗利は売上高から売上原価を差し引いたものです。

粗利は、会社を経営していくうえで非常に重要な指標となっています。

損益計算書に登場する5つの利益は会計上、段階ごとに分類されており、売上総利益、営業利益、経常利益、税引前当期利益、当期純利益を見ることで企業の業績をチェックすることができます。

売上総利益は、純利益を把握するまでに必要となる最初の段階の基礎部分の利益であり、企業の利益の基本となっていることから、企業において最も重要な利益の源泉とも言えるものです。

会計において売上総利益と呼び、ビジネスシーンでは粗利と呼ばれます。

営業利益は、会社の主力事業や本業である事業から稼ぎ出した利益を指しています。

営業利益は、売上総利益から販売費および一般管理費と呼ばれる会社の営業活動において必要となる経費を差し引いたものが営業利益となります。

この営業利益における販売費および一般管理費の具体例を紹介しましょう。

人件費、事務経費、管理費、その他費用がいわゆる一般管理費にあたります。

営業利益が高くなっている場合でも安心はできません。
利益が上がっていても実際に必要な経費を一時的に削減したところで、また後の実績に悪い影響が出てくる場合もあります。
そのため、営業利益を見る場合は経費の内容を常にしっかり把握しておく必要があります。

経常利益は、本業や株の売却益、本業以外の事業によって稼ぎ出した利益を含めた企業全体の利益の中で、継続的に得る利益を指しています。

経常利益は、営業利益+営業外利益-営業外費用で求められます。

経常利益を把握することで、すべての財務活動を通じて得られる利益の合計額を把握することができるものです。
この経常利益は、イベントや災害などのスポットで生じた収益、損失は中に含まれません。

税引前当期利益は、経常利益に特別損益を反映したものであり、名前の通りに税金を支払う前の利益を指しています。

特別損益は、日頃は発生しない利益や損失を指しており、資産を売却した際の臨時収入を表す特別利益、災害などにより生じた損失を表す特別損益に分類されます。

特別利益に該当するものは、固定資産売却益、関係会社株式売却益、投資有価証券売却益などがあり、特別損失に該当するものは、固定資産売却損、投資有価証券売却損、火災損失などです。

この税引前当期利益は、経常利益+特別利益-特別損失で計算することができます。

当期純利益は、損益計算書において最後に計上される利益であり、1つの決算期において最終的に会社にどのくらいの利益が残ったかを表す指標となっています。

当期純利益は、税引前当期利益－（法人税+住民税+事業税）により求めることができます。

粗利の計算方法をここで改めて解説していきましょう。

粗利は、売上高から仕入れの際にかかる原価を差し引くことで求められますので、粗利（売上総利益）=売上高-売上原価で計上できます。

売上高とは、企業の主力事業によって上げた利益のことを指しています。
また、売上原価は、1つの会計期間に売り上げた商品を仕入れた場合や製造するためにかかった費用を指しており、期首商品棚卸高+当期商品仕入れ高-期末商品棚卸高で求めることができるものです。

ここで大きなポイントは、売上原価は仕入れた商品の中でも実際に売れた商品の仕入れにかかった額だけを指します。
このことについては、後にまた詳しく解説します。

粗利と同様にビジネス上語られるのが粗利率と呼ばれるものです。

粗利率は、売上高に対する売上総利益の割合を指しています。

この粗利率は％で表すことができ、以下のような計算方法によって導き出されます。

粗利率については、売上原価率と反比例しており、高ければ高いほど収益性が優れていると考えることができますが、粗利率は業種により異なってくることから同業他社との比較や前年度からの増減などを見て把握しなければなりません。

粗利を見てわかることは、どのようなことがあるのでしょうか。

粗利、売上総利益を見ると商品やサービスにどれくらいの付加価値を付けて提供することができたかということを把握することができます。

この付加価値とは、仕入れや開発などの過程で同業他社では実現が難しいような独創性や希少性を高めて生み出すことができた価値です。

付加価値が高い企業であるほど稼ぎ出す力が高いと言えます。
粗利を知ることで、自社の提供する商品・サービスに対する付加価値がどのくらいのものかを数値上で目で確認するために活用されています。

粗利、売上総利益が高ければ高いほど原価をうまく抑えられていると考えられます。

ただし、粗利が同業他社に比べて著しく低くなっているのであれば、商品の仕入れや製造にお金をかけすぎている可能性があります。
そのため、仕入先にかけあってみることや原料を改めて見直すなどということが必要になるでしょう。

ではここで、粗利を確認していくうえで考慮しておきたい注意点について見ていきましょう。

粗利や粗利率は、実は業種によって変わります。
なぜかというと、業種により売上原価がそれぞれ異なってくるためです。

たとえば、スーパーやデパートといった小売店は、メーカーで製造された商品を仕入れてそのまま売りに出します。
つまり仕入れ値=売上原価となるのです。

ところが、これが製造業だったとしましょう。
製造業の場合は仕入れではなく自社製品を作るために人件費や水道光熱費などがかかります。

商品を製造するのにかかった費用つまり製造原価=売上原価となり、そもそもの原価の概念自体が異なっています。

つまり、小売業は売上-仕入代金=原価、製造業の場合は売上-製造原価です。

このほかの業種の例を出すと、サービス業の場合は、売上-外注費=原価、建設業の場合は売上-工事原価=原価となります。

先ほども簡単に説明しましたが、粗利を求める際に必要な売上原価は、仕入れた商品全部の原価ではなく、あくまで実際に売り上げた商品の仕入れにかかった原価だけ差し引く必要があります。

いかがでしたか。
会計上は5つの利益に区分されていますが、その中でも粗利はとても重要な指標として表すことができるものです。

粗利は、先ほどご紹介した損益計算書の5つの利益の中でも最も大きな額の利益であり、ここからあらゆる経費や損益が差し引かれて最終的な当期純利益が決定します。
そのため、この粗利の額が高いほど手元に残る現預金が大きくなることになります。

ただ売上を伸ばすだけではなく、粗利を伸ばすことも踏まえて営業活動をしていく必要があるでしょう。