粗利率とは?粗利率からわかることと注意点

粗利率とは?粗利率からわかることと注意点

企業の経営状況を把握するうえで出てくるのが粗利です。
また、粗利から求めることができる指標として粗利率があります。
今回は、会社の業績を把握するために用いられる粗利や粗利率の定義・計算方法について詳しくご紹介していきます。

粗利とは

企業の一定期間における会社の経営成績を表すことができる決算書類の一つに、損益計算書と呼ばれるものがあります。
この損益計算書において会社の利益は『売上総利益』『営業利益』『経常利益』『税引前当期利益』『純利益』に分かれています。
このうち、売上総利益にあたるものが粗利です。

売上総利益は、売上高から売上原価を差し引いた利益のことを指しており、計算式で表すと『売上総利益=売上高-売上原価』で表すことができます。
ちなみに、売上高は、いわゆる商品やサービスを販売して得られる売上の合計金額のことであり、売上原価とは、商品の仕入原価や製造にかかった原価のことを指しています。

<例>

5,000円で仕入れた洋服を7,000円で販売したとしましょう。
この時の売上高が7,000円、売上原価が5,000円になりますから、7,000円-5,000円=2,000円となり粗利が2,000円になります。

売上総利益は、損益計算書の中で最初に出てくる利益であり、おおまかな企業の収益のことです。

この売上総利益はビジネス用語として使う際に粗利として表現されています。
売上総利益と呼ぶのは会計上で使われる表現です。

営業利益との違い

営業利益とは、いわゆる企業の本業となる営業活動において稼ぎ出した利益を指しています。

この営業利益は、売上高から売上原価と販売費および一般管理費を差し引いたもので、計算方法としては『売上高-売上原価-販売費および一般管理費』です。
つまり、粗利-販売費および一般管理費を差し引いたものが営業利益となります。

ちなみに、販売費および一般管理費とは、売上原価以外にかかる営業を行ううえで欠かせない必要経費を指しており、広告宣伝費、販売促進費、通信費、交際費などが販売費に当てはまり、従業員の給与や賞与、水道光熱費や地代家賃、保険料、消耗品費などが一般管理費として当てはまります。

本業となるビジネスの営業力を示すことができる指標となっており、この営業利益が高ければ高いほど収益力が高いと言うことができるでしょう。

粗利率とは

粗利と合わせて使われる指標の一つとして粗利率というものがあります。

この粗利率は、『売上高に対する粗利=売上総利益の割合』を指しており、売上高売上総利益とも呼ばれているものです。

販売業績を図る指標、収益性分析を行うための指標として使われており、粗利益率は売価や商品構成、仕入管理などによって変わってきます。

粗利率の計算方法

ではここで、粗利益率の計算方法について計算式をご紹介しましょう。

粗利率

粗利益を計算する計算方法は2種類あります。
『粗利率=売上総利益÷売上高×100』もしくは『粗利率=(売上高-売上原価)÷売上高×100』で計算することができ、%の単位で表すことができます。

<例>

売上高が50,000円、粗利が20,000円であったとすると、20,000÷50,000×100=40%で40%の粗利率となります。

粗利益伸び率

企業が成長し、粗利が順調に伸びているかどうかを図る指標として使われるものとして、粗利益伸び率と呼ばれるものもあります。

この粗利益伸び率は、売上総利益伸び率と呼ばれることもあります。
粗利益伸び率は、前年度つまり前期の粗利と、今年度つまり当期の粗利を比べることで計算が可能です。
『粗利益伸び率=(当期の粗利-前期の粗利)/前期の粗利×100』で求めることができます。

<例>

前期の粗利が1,000万円、当期の粗利が1,500万円であったとすると、(1,500万円-1,000万円)÷1,000万円×100=50%で粗利益伸び率は50%となります。

前期の粗利のほうが高い場合は、粗利益伸び率がマイナスになることがあり、伸び率がプラスであるということは儲けが増加している証拠であり、一方マイナスの場合は儲けが減っているということになります。
ただし、万が一マイナスの場合でも企業の業績が完全に悪化しているとは言い切れません。

営業利益などほかの利益の伸び率もチェックしたうえで、企業の業績状況を知ることができます。

粗利率からわかること

従業員の給与や賞与、水道光熱費、広告宣伝費などの必要経費は、粗利から支払われることになりますので、利益を残すためには経費を使いすぎないようにしなければならず、粗利よりも少ない費用で済ませなければなりません

粗利率が低いということは、企業の利益がそれだけ少ないといったことになります。
さらには、粗利率により営業活動により提供している商品・サービスが売上原価以上の価値があるものだと、消費者や顧客から認知されているかどうかを図ることも可能です。

そのため、粗利率が高いということは、商品・サービスの付加価値が高いといえ、他社では扱っていないような独創性の高い商品やサービスを扱っていると考えることができ、それだけ競争力の高い商品やサービスを扱えていると言えます。

一方、粗利率が低いということは、商品やサービスの競争力が低く、売上原価などが高すぎる場合や消費者を引き寄せるような付加価値を見いだせていないといったようなことが考えられるでしょう。

粗利率の注意点

先ほども紹介しましたが、粗利率を求める際に気を付けなければならない注意点をいくつかご紹介していきましょう。

粗利は売上に対しての利益

粗利は、商品・サービスを販売するに至るまでにかかる従業員の給与などの人件費や広告宣伝費、販売促進費などの必要経費はかからず、粗利には実際に売った商品やサービスの「売上」に対する利益を指します。

つまり、マイナスする原価は実際に売り上げた商品やサービスの原価だけを売上高からマイナスして計算しなければならないということです。

<例>

原価2,000円の商品を10個だけ仕入れて実際に4,000円で販売したとします。
ここで実際に売れたのはこのうちの7着だけ売れたとしましょう。

この場合の粗利は、(4,000円×7個)-(2,000円×7個)=14,000円の粗利となります。
これを誤って仕入れた分まるごと売上原価として引いてしまうことがありますが、これは間違いです。
(4,000円×7個)-(2,000円×10個)=8,000円と誤った計算をすると利益が低くなり、おかしなことになってしまいますので、注意してください。

業種によって粗利や粗利率は変わる

粗利や粗利率は、業種によっても大きく異なってきます。
なぜかというと、業種によって売上原価を指しているものがそれぞれ違うためです。

たとえば、小売業のように商品を仕入れてそのままの状態で売る業種もあれば、製造業のように自社で製造を一から行って販売する業種もあり、原価が異なってくるからです。

また、サービス業の場合は、商品の製造や加工の段階で発生した外注費が売上原価として計算されます。
小売業の場合の売上原価は商品の仕入れ値、製造業の原価は販売した製品の製造費です。

売上原価がほとんどかからない業種もあれば、売上原価が高くなる業種もあります。
原価が高くなるといっても原海外にかかる経費が抑えられるケースもありますので、粗利や粗利率が低い、高いで業績を判断してしまうのは早計です。
そのため、粗利だけでなく、営業利益を比較して考えることが重要です。

粗利が高いからといっても営業利益が低く儲けが少ないといった企業であれば、販売費および一般管理費の必要経費がかかりすぎているので、これらの経費を何とかして抑えられるよう努力が必要になります。

また、業種により粗利や粗利率は異なるということですので、同業他社との粗利率を比較してみることで、自社の経営状況を把握することができるでしょう。

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まとめ

いかがでしたか。
粗利率がわかることで、企業が消費者や顧客へ販売・提供する商品やサービスの価値が、数値として目に見えて把握することができます。

粗利や粗利率が高い場合は原価が適切であることがわかりますし、一方であまりにも低い場合は他社と比較して原価が高すぎる傾向にあると判断することができます。
こういった場合になったら、粗利・粗利率を上げるために仕入先の再検討などが必要になるでしょう。

ぜひ粗利や粗利率の指標を参考にして、会社の現状を見直していくと良いでしょう。


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